はじめに

神経内科では、大脳から脊髄および筋末梢神経に至るまでの領域に、急性および慢性の病変をきたし高次機能障害や麻痺などの運動障害や知覚障害等の神経症状をきたす多くの疾患の診断および治療を行います。

当センター神経内科での診断治療の対象となる主な疾患には、脳梗塞、髄膜炎脳炎、ギランバレー症候群などの急性期の診断治療および各種の神経変性疾患 （多くは神経難病）の診断治療を主体としておこなっております。その中で代表的な疾患について当センターでの現状をご紹介します。

A.急性期疾患

脳梗塞

神経内科の領域では、最も頻度の高い疾患です。来院時に全身状態および神経学的所見を診察し、頭部X-CTおよびMRIにて病巣診断を行います。また MRAにて頭蓋内動脈の頸部ドップラーにて頭蓋外動脈の狭窄や閉塞の程度を確認し治療方針の参考とします。また病状に応じて高次脳機能のチェックを行い、 RIシンチによる脳血流量の測定（SPECT）を用いて定量的な脳循環動態を把握し脳虚血の程度や高次機能の判定をおこないます。治療は急性期の病態像に 合わせた抗血小板剤や抗凝固剤を中心とした点滴および内服治療を行い、出来るだけ早期にリハビリテーション（理学療法、作業療法、言語療法）を開始し社会 復帰をはかるようつとめております。しかし機能障害が強く残る場合には、病状に応じて近隣のリハビリ病院などに紹介させていただき継続したリハビリをおこ なうようつとめております。

ギランバレー症候群

髄液検査、運動神経の生理学検査を行ったのち、臨床状態に応じて免疫吸着療法を行い罹病期間の短縮や重症度の改善に有用な成績をおさめております。最近 では更にガンマーグロブリンによる治療も保険適応となり治療法が拡がっており当センターでもこの治療を行っており良好な結果を得ています。

髄膜炎・脳炎

臨床経過および神経学的診察を行い、血液生化学検査や髄液検査にて感染のタイプを決定し、抗生剤や抗ウィルス剤を中心とした点滴治療を行いますが、脳炎が疑われる時には、頭部MRIや脳波の検査を行い、更にSPECTにて病巣診断をおこないます。

B.慢性疾患（神経変性疾患など）

パーキンソン病などの神経難病

主に外来にて神経学的診察を行い頭部X-CTおよびMRI、脊髄MRI、SPECT、誘発電気生理検査などの検査を行い診断確定後、外来にて内服薬を中 心に治療を行い、また病態によっては機能維持を目的としたリハビリテーションを行います。また、必要に応じて入院後に各種の検査を行い診断治療をおこな い、外来通院となることもあります。パーキンソン病のほか、脊髄小脳変性症、多発性硬化症などの疾患があります。

重症筋無力症

眼筋型といって眼の症状（眼瞼下垂や複視）が主となる症例が多いと報告されております。当院でも同様の傾向がありますが、その中で胸腺腫を合併している 例や全身型の症例では、当センター胸部外科にて拡大胸腺摘出術を施行した後に、継続して当科で内科的治療行い神経症状の改善をはかっております。

痴呆疾患

おもにアルツハイマー型痴呆の診断が中心になっておりますが、他の痴呆疾患も出来る限り診断をおこなっております。臨床経過および神経学的所見、痴呆の 程度の判定を行い、生化学検査、頭部X-CTやMRI、脳波検査などをおこない臨床診断を行っておりますが、我々の施設ではさらにSPECTにて脳循環動 態の低下している部位を3D-SSPをもちいた画像診断を行い臨床診断の向上をめざしております。

C.筋疾患

多発性筋炎や皮膚筋炎などの筋疾患

血液生化学的検査および筋電図検査を行ったうえで、X-CTやMRIにて骨格筋の萎縮の部位や程度を判定し、さらに筋生検により臨床病理診断し，治療を行っております。

今後の展望

神経内科疾患のうちで当センターでの代表的な診断治療について述べましたが、当センターは急性期型病院のため診断確定し治療方針を決めた後や急性期治療 を行ったのちに近隣の診療所や病院で継続治療をお願いすることもあります。　一方外来では上記疾患などの他に、頭痛やめまい（メニエール病は当院では耳鼻 科にお願いしております）をきたす患者さまの診断の依頼もあり、必要に応じ出来る限る早期にX-CTやMRIなどの検査をおこなっております。

特に当センターにおける神経内科の特徴としては、X-CT、3D-CT、MRI&MRA、頸部ドップラー、脳波、電気生理検査（末梢神経速度、 筋電図、P-300、SEP）の検査のほかに、(1)RI-SPECTを用いた脳血流の定量測定よる脳循環動態の診断、(2)筋生検や中枢神経変性疾患の 病理診断、(3)神経免疫疾患における免疫吸着療法などもおこなっております。

神経内科では他の領域の疾患と比較すると、運動機能を中心にした日常生活行動が低下する疾患が多く認められます。そのため介護保険の適応となることも多 くなっておりますので、今後更に多くの先生方をはじめとした医療関係者のご理解と御協力が必要になってくると考えられます。